分譲マンション市場は参入障壁が低く、群雄割拠する時代が長らく続きましたが、リーマンショック以降は様変わりしました。
2002年に老舗の総合デベロッパー６社（三井・三菱・野村・住友・東建・東急）で8％のシェアしかなかったものが、2010年では31％を占めるに到り、メジャー７（上記６社＋大京＋藤和でなぜか８社）は同年に11％から43％となりました。
ひとえに新興デベの多くが倒産したので総供給戸数が減少したからですが、注目すべきことは大手の供給戸数が変わっていないことです。毎年１万戸弱を安定供給しており、根強い顧客支持を持っていることの表れでもあると思います。
市場を長年見ている側としては、一定のシェアを握っている大手が品質のスタンダードも手中にし、参入障壁を高くしてもらいたいと願っています。
これまでも耐震偽装問題やコンクリート強度の問題など、購入者にとって不幸なことが起きています。
マンション市場がインフレの宴に踊ることを許さないような厳しい市場になることを望んでやみません。その意味で、既存事業者が違いをもっとアピールすることが必要になるし、それを吟味し取捨選択する購入者側の学習もまだまだ充分とは言えません。
市場は売り手と買い手が成熟することで全体最適がはかられるものと考えます。
来年はそんな成熟が随所に見られることを祈念しています。
この記事の編集者
沖 有人
住まいサーフィンを運営するスタイルアクト株式会社代表取締役。 マンションに関連するベストセラー作家。テレビ出演多数。マンション購入の動画講座を無料公開している。
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