分譲マンションの総戸数(規模)は、最近20年で総じて大型化が進行している。
そんな中、リーマンショック以降、30戸以下の小型物件が一気に増えた。
これは中堅企業の倒産・事業縮小だけでなく、金融機関の貸し出しが厳しくなっていることが大きい。
しかし、小規模物件は資産価値が落ちやすく、維持費が高い。
前者は以下を見れば明らかで、総戸数が多い方が資産価値は落ちない。
維持費はスケールメリットが出ないので、
支払っている管理費に対して、サービス品質が低いだけでなく、
大規模修繕のコストが入居世帯の少なさから、負担が大きくなる。
購入すべき小規模物件は、無いわけではない。
それは都心の稀少立地の場合だけである。
郊外や駅から離れていたり、周辺環境がよくない物件は避けるべきである。
[第370号]「小規模物件に注意」(12/3)
2012年12月03日