売主別 中古マンション値上がり率(騰落率)ランキング2009
目次
要旨
- 1位は三菱地所、値上がり率は+9%で全体平均の-2.5%を11.5%上回る
- 実需用の物件は、新築時坪単価が高いほど資産価値が保たれやすい傾向
調査概要
不動産マーケティングのアトラクターズ・ラボ株式会社(東京都千代田区・代表取締役:沖有人)は、売主別の中古マンション価格の値上がり率(騰落率)ランキング(2008年版)を作成したので、公表する。
2008年に売り出された中古売出住戸と2001年以降に分譲された新築時の当該住戸価格を突き合わせて、新築時からの値上がり率を算出し、これを売主別(JVを除く)に集計し、ランキングした。(サンプル数は全11,308件で、サンプル数が30棟以上のデベロッパーのみをランキング対象とした)
調査結果
売主別中古マンション値上がり率(騰落率)ランキング
本調査は2006年から行っており比較すると、全体平均が06年が-4.0%(平均築年数3.7年)、07年は2.7%(同4.2年)08年は-2.5%(同4.2年)となっており、前年比約5%低下していることが分かる。
その中で、1位は三菱地所で、9%のプラスとなり、全体平均(-2.5%)よりも11.5%と1割以上上回った。
傾向として、実需用の物件は新築時坪単価が高いほど資産価値が保たれやすいことが明らかになっている。
こうした立地にはブランド戦略を進める大手デベロッパーが供給するケースが多く、その中でも立地やコストパフォーマンスで優れていたことが三菱地所をトップにした要因であると考えている。
2位以下も財閥系が上位を占め、2位丸紅、3位住友不動産、4位三井不動産レジデンシャル、5位野村不動産となった。
売主別中古値上がり率(騰落率)ランキング
大手財閥系を中心にブランド戦略を推進している企業が上位を占め、その成果を反映していると考えられる。
実際、ブランド力がないと都心優良立地での供給が難しく、実需用で新築時坪単価が250万円を超えるのは、三菱地所と住友不動産のみとなっている。
売主のポジショニング分析結果
平均値上がり率と新築時の平均坪単価を散布図にしたものが上記グラフである。
財閥系は価格が相対的に高いが、資産価値も高く維持されていることが分かる。
投資用マンションは価格が高いものの、値上がり率は総じて低く、資産価値の目減りが激しい。
これに対して、実需は立地のいい高額物件ほど中古価値が保たれやすい傾向が読み取れる。
三菱地所の物件別値上がり率(騰落率)
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